



耐震診断から耐震補強、アフターサービスまで、オノコムグループの設計・施工部門が
プロジェクトチームを組んでお客さまをサポートしていきます。
少しでも耐震について不安がありましたらご相談ください。予備調査は無料です。
| ●ご依頼の主旨、今後の計画等のご要望 | ●建築時期や簡易目視調査で、診断の必要性を判定 |
| ●現地にて建築時期や建物の履歴と使用状況 | ●どの様な診断手法や現地調査が適当かを選定 |
| ●診断に必要な図面や計算書・地盤調査書等の有無 | ●耐震診断作業の費用と診断期間を算定 |

| ●現地調査の実施/履歴調査、外観調査、劣化度調査 | ●建築設備診断/設備機器の脱落・転倒・移動検討 |
| ●設計図書検討/図面・計算書等の内容検討 | ●耐震性能評価/耐震性能の総合評価 |
| ●構造躯体診断/床・梁・柱・壁等の耐震性検討 | ●耐震補強計画/耐震補強案の検討、概算工事費の算定 |
| ●非構造部材診断/仕上材・避難路等の耐震性検討 |
建物重量と壁の水平面積及びコンクリート
柱・壁・コンクリート強度と鉄筋量など
2次診断の対象である柱と壁に、梁の耐震診断では、建物の強度や粘りに加え、形状や経年状況を考慮した耐震指標:Is値で表します。
耐震改修促進法では、耐震指標の判定基準を0.6以上としており、それ以下の建物については耐震
補強の必要性があると判断されます。
耐震診断では、用途指標を用いて、建物の用途などによる構造判定指標の
割り増しを行います。建物の用途によってふさわしい耐震性能の要求水準があります。

※お申し込みにあたっては、図面のご準備が必要です。※お電話・FAX・E-mailでお申し込みいただけます。



機械製作工場・自動車関連工場・食品工場、店舗、病院、ホテルなど稼働しながら、また夜間・休業日などに合わせた工事に数多く対応しています。
事業継続(BCP)のためには、建物本体だけでなく設備の維持も重要な要素となります。オノコムでは、設備の耐震診断・補強もご提案します。
耐震診断時に必須条件の建築図面。図面がないことで、診断をためらっていませんか?オノコムでは図面がない場合でも対応いたします。
オノコムでは、事前に無料の予備調査を行い、診断の必要性や概算の費用などもお伝えしています。タイルのはがれ、防水のチェックなどの建物チェックサービスも行いますので、まずは予備調査をお申し込みください。
24時間受付サポートダイヤルを設置しております。365日24時間安心しておまかせください。